日本の処方箋 序章六
『トラウマにかからなかったヤクザ』
敗戦後、大日本帝國憲法が紙屑にもならなかった時、戦勝国人でない日本人以外の人を「三国人」と呼んだ(つまり「三国人」とは差別語ではなく特権語だった)。無法に暴れまくる三国人になす術も無く、日本の庶民が三国人の無法にさらされて苦しんでいたので、地域の警察の長は「ヤクザ」に頭を下げて庶民の保護を頼んだ。ヤクザはそれに快く応じて身を盾にして庶民を守った。しかし其の同じ時期に、警察庁のトップ達はマスコミと共に、GHQの命じるまま、媚びるが如く、同じ日本人を「戦犯」の名で執拗に追い回し、摘発に協力していた。其の二面性の恥は、取り締まるべきヤクザ予備軍(俺のような愚連隊)を何十年も野放しにしたまま、意図的にヤクザと愚連隊を混同させて、庶民の顰蹙や嫌悪感を起こさせ、御用マスコミを操作して「暴対法」を成立させた。恩を仇で返す汚い手口だ。
日本人の伝統的な常識で「ヤクザ」は暴力団ではないと感じ取ってきた、我々の大先輩の戸松慶議氏を始めとして、愛國運動に関与した方々の中では、誰一人として「ヤクザ」を暴力団とはしていない。
敗戦後日本の警察庁は今に至るまで一貫してアメリカの指示を受けて来たことは、多くの証言があるが、先頃新聞でも証明された。９.１１テロ後の危機管理指示が、アメリカ合衆国大使館より政府を通さずに直接警察庁に行ったことだ。記事扱いも小さく、問題提起も無かったので見落とした人も多かったかもしれないが、アメリカの指示は危機管理のみならず、昨年の郵政民営化もアメリカの要望書に添って行われたことが明らかになっている。日本人の血税でアメリカの政策に唯々諾々と従っているエリート売国集団を正さねば、日本は本当にアメリカの一州になったほうがずっとマシだ。
靖國問題の元もアメリカだ。それを特に右派の多くは政治家を、靖國に参拝したからとか靖國肯定だからとかの、上辺の単純な理由で支持不支持・好感嫌悪感を決めている連中が多いが、この単純さこそがアメリカの路線に従っていることで、いつまでたっても靖國問題が解決しないということにそろそろ目が覚まそうではないか ! !
歴史に「もしも」「だったら」は許されない。しかし学ぶことは出来る。東京裁判という復讐劇を、GHQは最大限利用して原爆のトラウマ(アメリカの医学博士の学説)という病人状態の日本人を洗脳した。トラウマは治癒には死ぬまでかかるほど長期間要するという。つまり我々日本人は戦後六十年を過ぎた今も、基本的にはトラウマを引きずっている状態の半病人だと自覚したほうが、日本の建て直しの処方箋は受け入れられやすいだろう。俺が何度も言っている「ヘドロの上にビルは立たぬ」のヘドロとはトラウマ状態半病人をいう。病気を自覚して治療しなければいつまでたってもアメリカの言いなりのままに操作されてしまうということだ。
付記 特筆すべきは、その対三国人対策の時、ヤクザの中の在日三国人は同胞に対して率先して其の非を諫めたことだ。
肥やしのウルフ爺さん(平成１８年１１月２１日)
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