思想・宗教元年 其の九
「京都議定書は人類の義務」
アインシュタインが大正11年(註・1922年/第一次世界大戦終結後4年)11月16日から40日間日本に滞在した時に次のように語りました。
「世界は進むだけ進んで、その間幾度も戦争が繰り返され、最後に闘争に疲れる時が来るだろう。その時、世界の人類は、必ず真の平和を求めて、世界の盟主をあげねばならぬ時が来るに違いない。その世界の盟主は武力や金力ではなく、あらゆる国の歴史を超越した最も古く、且つ、貴い家柄でなければならぬ。世界の文化はアジアに始まって、アジアに帰り、それはアジアの高峰、日本に立ち戻らなければならぬ。我らは神に感謝する。天が我等人類に日本という国を造っておいてくれたことを」
日本という国の素晴らしさをアインシュタインはその後も語り続けました。
以上は株式会社フローラの冊子「HB-101」の皇紀2665年の「年頭にあたって」で述べられている川瀬善業氏の文より引用させていただきました。
今や世紀は21世紀となり、アインシュタインが生きていた時代とは様相は変わっても、核という兵器が世界を逼迫した状態にしている、闘争の時代は続いています。
1970年(昭和45年/ベトナム戦争中。米ソ対立の真っ最中)に発効した「核兵器拡散防止条約(NPT)」は、核保有国(アメリカ、ロシア(ソ連)、イギリス、フランス、中国)の核開発や核保有は認めた上で、他国への核拡散を防止しようという条約ですが、世界平和の為にはこれほど矛盾にみちた条約はありません。
この条約は誰よりも核兵器の恐ろしさを承知している米国が、他の当時核を保有していた国は仕方なく目を瞑り、それ以外には核を持たせずに無言の威圧で覇権で世界をリードして行く為のものです。ソ連崩壊後にはそれはますます顕著となり、その意味では北朝鮮が自衛の為に核を持っているのは国防としては正しい。核拡散防止条約では真の平和が訪れていないのは、発効後の35年間で証明されています。
同じように「地球温暖化防止条約(1994年=平成6年発効)」は「温暖化の防止がすべての国に共通する責務であるとし，温室効果ガスの排出抑制の努力義務を規定している。その中でも先進国に対してはより重い責任を負わせている点が特徴的。」であるが、その三度目の締約国会議(1997年=平成9年)で採択された，二酸化炭素などの温暖化ガス排出量の削減計画を挙げている京都議定書から、一番の排出国である米国が離脱したままであるということからも、米国の一国主義は際立っています。
我々右翼の最大の失敗の一つは、人類全てに影響する環境問題に対してこれまであまり真正面から取り組むことがなかったことです。ソ連崩壊後行き場を失った左翼の一部は「市民運動」と名を代えて、本来我々右翼がなすべき環境問題と地道に取り組んでいるのとは大きな開きがあります。
この5月25日のロフトでは、先に紹介した深笛氏とは「竹島問題を主とする領土問題」、深笛氏の後輩の昼間氏とは「ソ連邦崩壊後の左翼についてと、日本を変革して行く為の右翼の今後の役割」をテーマとして討論します。
他にも最近俄かにクローズアップされてきた、小泉首相の参拝を含めた靖國問題に関しての討論も予定しています。
今回は単なる質疑応答ではなく、討論会ですので通り一遍ではなく、納得の行くまで仁侠問題も含めて喧喧諤諤と、これからの日本を背負って行く諸君と語り合いたいと思います。諸君の熱意に期待しています。
肥しの老狼
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